デジタルテクノロジーの適切な活用に関する ガイドライン

　日々の学校生活やプライベートでデジタルテクノロジーを活用する際に、安全かつ健全に活用するためのガイドラインです。スマートフォンやSNS、生成AIなどを便利に使いながらも、自分や周りの人を守り、トラブルを未然に防ぎましょう。

　インターネットでは顔が見えない分、相手が本当に安全な人か見分けるのが難しいです。知らない人とは極力関わらず、匿名性の高いやり取りを心がけ、直接会うことは絶対にしないようにしましょう。曖昧な状態で繋がることを避け、本当に知人であるか学校等で直接確認しましょう。

　氏名、住所、電話番号、学校名、制服等の学校を特定できるものなどを公開してはいけません。複数の文章・画像から、少しずつ情報を集めて組み合わせ、個人を特定される危険性についても留意しましょう。生成AIの利用においても、個人情報や機密情報を入力してはいけません。校内で配布された生成AIツールの内容を無断で校外に流出させる行為も認められていません。

　誹謗中傷や名誉毀損などは法律違反となり得る重大な行為です。自分の発信に法的・社会的責任が伴うことを理解しましょう。他人を非難する前に、その言葉は面と向かって本人に言える内容か、保護者や友だちの前でも堂々と発言できるようなものなのか一度立ち止まって考えてください。特に特定の個人や集団を侮辱したり差別したりする言動は慎みましょう。相手に落ち度があったとしても、群衆に便乗して攻撃的な発信をしないように。私的な制裁は認められません。相手への敬意と思いやりを持ち、互いの名誉と人権を尊重したコミュニケーションを心掛けてください。卑劣な行為や他人の尊厳を傷つける行為など、安心安全に学校生活を送るための秩序を見出す行為を本校は認めません。

　文字だけのやり取りでは、送り手の表情や声色が分からず、誤解を招きやすいです。送信前にもう一度内容を読み直す習慣をつけ、相手の都合や気持ちを考えて連絡を取るように心がけましょう。大切なことは直接話すようにし、困ったら先生や保護者に相談しましょう。

　自分がネットに発信した情報は、基本的に世界中の誰でも見ることができる可能性があると心得ましょう。限定公開のアカウントでも、スクリーンショットを撮られて転送されれば第三者の目にも触れます。良識ある振る舞いを心掛けてください。

　他人を無断で撮影し、その写真や動画を発信することを慎みましょう。写真・動画が発信されたら、相手がどのように感じるか想像するようにしてください。生成AIなどを使って、他人の偽画像や偽動画を作ることも禁止されています。

　インターネット上には事実と異なる情報や意図的にねじ曲げられた情報も存在します。写真や動画であってもそれが本物である保証はありません。批判的思考を持ち、「本当に正しいのか？」と疑問を持つようにしましょう。生成AIを使用する際も、誤った情報ではないか必ず確認しましょう。

　他人のコンテンツを不正に盗用・改変することは禁止です。意図的な盗用はもちろん、誤って引用ルールを守らずに他人のコンテンツを使うことがないよう気をつけましょう。画像や文章を捏造・改ざんして事実と異なる情報を作成することは厳禁です。生成AIを使用する際も、使用箇所とどのように使用したかを示すようにしましょう。

　人は集団になると周囲の意見に合わせてしまう傾向があります。加えて承認欲求が暴走すると、過激な発言や行動で注目を集めようとしてしまうことがあります。立ち止まって自分の信念や良識に照らして冷静に主体的に判断する習慣を持ちましょう。悪質な行為は、重い懲戒対象となります。

　インターネット上での支払いには細心の注意を払いましょう。詐欺や金銭トラブル、高額課金などの危険性に留意し、ご家庭でのルールを遵守しましょう。保護者以外の誰かに支払って貰う行為やお金を受け取る行為は禁止です。

　スマートフォンやSNSには、使うことを止められない状態になる危険性があります。ご家庭や学内でのルールを守ると共に、自分を律し、能動的な時間の使い方を心がけましょう。生成AIを使う場合も「なぜそうなるのか」を考える習慣を持ち、自分で考えることを手放さないようにしましょう。

　生徒自身が気を付けることはもちろんですが、デジタルテクノロジーの安全な利用にはご家庭でのルール作りや保護者のサポートも重要です。教育基本法第 10 条で保護者は子どもの教育の第一義的な責任者であると示されている通り、生徒のより良い成長のためには、ご家庭と学校の協力関係は必須となります。

　困ったことや不安なことが起きたら、決して一人で悩まず周囲に相談するようにしてください。誰かに話すことで心が軽くなり、解決の糸口が見つかることもあります。必ず保護者や先生、スクールカウンセラーなどに相談するようにしましょう。知人への相談に抵抗がある場合は東京都都民安全推進本部のサイト「こたエール」などを活用しましょう。